お問い合わせは、公式LINE・お問い合わせフォームより承ります。
敷金・礼金・保証会社・火災保険・前家賃。
項目別に分解すれば、初期費用は必ず事前に見積もれます。
仲介手数料が0円になった場合の差額も、同時に表示します。
物件情報に書かれている条件を、そのまま入れてください。
スライダーを動かすと、右の内訳がリアルタイムで変わります。
物件情報の「敷/礼」表記を、そのまま月数で入力いただけます。
入居時にお支払いが必要となる金額の目安です。
賃貸では貸主から手数料が支払われる物件が多く、その場合は借主の負担が0円になる可能性があります。
※ 本試算は一般的な条件にもとづく概算です。実際の金額・条件は物件ごとに異なり、契約前に提携先からご案内があります。
名目が分かれば、交渉できる項目とできない項目の区別がつきます。
賃貸では、物件オーナー（貸主）から不動産会社へ仲介手数料が支払われる物件が多くあります。その場合、借主から手数料をいただかなくても運営が成り立つため、0円でのご紹介が可能になります。なお宅地建物取引業法により、貸主・借主から受け取る合計額は賃料の1.1か月分（税込）が上限と定められています。すべての物件で0円を約束するものではなく、必要な場合は契約前に必ずご案内があります。
敷金は預け金であり、原則として退去時に精算のうえ返還されます。ただし通常の使用を超える汚損・破損の修繕費は差し引かれます。「敷金0円」の物件は初期費用が下がる一方、退去時に定額の清算金が設定されている場合があるため、契約時に「退去時の条件」まで合わせて確認することが重要です。
礼金は貸主への謝礼という性質のお金で、退去時に返還されません。初期費用を抑えたい場合、まず着目すべき項目です。空室期間が長い物件や繁忙期を過ぎたタイミングでは、条件が見直されることもあります。
連帯保証人を立てる代わりに、家賃保証会社を利用する形式です。初回保証料は賃料の50%前後が一般的で、以降は年間更新料が発生する契約が多くあります。初回だけでなく、更新料の有無と金額を確認しておくと、総額の見通しが立ちます。加入が契約条件となっている物件が多く、選択できない場合もあります。
契約開始月の家賃は日割り、翌月分は前家賃として初期費用に含まれるのが一般的です。月末に近い入居日にすると、その月の日割り家賃が小さくなり、初期費用の総額を抑えられます。上のシミュレーターで入居日のスライダーを動かすと、この影響が確認できます。
火災保険は加入が契約条件となる物件が多く、2年契約で15,000〜25,000円程度が一般的な水準です。指定の保険会社がある場合もありますが、条件を満たす他社商品で加入できるケースもあります。鍵交換費用は前入居者との入れ替えに伴う実費で、防犯上は実施が望ましい項目です。
※ 記載の金額水準は業界一般的な目安であり、物件・地域・時期により異なります。実際の条件は契約前に提携先からご案内があります。
従業員数と平均家賃を入れると、企業負担0円のまま、従業員側で軽減されうる金額の目安が算出されます。
稟議資料にそのまま使える数字です。
企業側の費用負担：導入費 0円 ／ 月額 0円 ／ 解約金 0円
上記は、仲介手数料が借主負担0円となった場合の差額（賃料の1.1か月分相当）をもとに、従業員側で軽減されうる金額を試算したものです。実際の金額は物件ごとの条件により異なり、すべての物件で手数料0円を保証するものではありません。企業側に費用が発生しないことは、プランの仕様として確定しています。
試算した条件が実際の物件でどうなるか、公式LINEでご確認いただけます。
来店は不要です。
